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「これからクリニックを開院してやっていけるのか?」に答えられない理由

投稿日:2019年12月19日/最終更新日:2019年12月21日

ドクター総合支援センターの近藤隆二です。

このところクリニックの開院に関するご相談が増えています。

医師過密地域での開院制限があるのでは?との情報が危機感を煽っているのかもしれません。

そして、開院を検討している先生方から、

「これからクリニックを開院してやっていけるのだろうか?」

「この場所でクリニックを開院してやっていけるのだろうか?」

というご質問をよくいただきます。

しかし、この質問をされる方が「やっていける」ということを明確に定義していることはほとんどありません。

この状態で、漠然と考えても答えは出ないのです。

私はこの定義を、

「自分自身の家計をまかなうために必要な手取り収入を得続けられるかどうか」

だと考えています。

なぜならば、どんなに良い医療をしようと考えても、家計が回らなければ継続することができないからです。

この「必要な手取り収入」は家庭によって大きく違います。

家族構成や生活スタイルによって必要生活資金は大幅に変わるからです。

例えば、私立医学部に通う子供が3人いる家庭と、一人目のお子さんが生まれたばかりの家庭を比較すると、必要生活資金の額に大きな差がでることは明らかですね。

これからクリニックの開院を検討する方は、まず、自分の家庭では年間どれくらいの手取り収入が必要なのかを明らかにしてみてください。

そして、その収入を得るための事業計画を作ってみてください。

そうすると、一月に何人の患者さんを診なければならないのか、1日に何人の患者さんを診なければならないのかがわかります。

そして、自分が開院を検討している地域、開院物件でその患者数を診ることが現実的かどうかを考えてみてください。

診療圏調査をして客観的な受診見込みデータを得たり、競合クリニックがある場合にはその診療内容を確認したり、競合としての強さを調べたりしてみましょう。

そして、自分が考えるクリニックのコンセプトであれば、患者さんから選んでいただけるのかどうか、継続して受診していただけるかどうかを考えてみましょう。

患者さんが何人来ていただけるかどうかは実際に開院してみないとわかりませんが、これならいける!という感覚が出てくるまで考え続けてください。

クリニックの開院を検討するときに最初にしなければならないことは、先ほど書いたように自分に必要な手取り収入金額を明らかにすることです。

これは単年度ではなく、できれば今後数年くらいの必要金額を出すと良いと思います。

これを計算するには日本FP協会のキャッシュフロー表が便利です。

この表は以下のHPからダウンロードできますので活用してください。
日本FP協会

ブログ「なぜクリニック過密地域に開院するのか?」もお読みください。

2020年度4月から制限がかかるという情報が流れていましたが、現在、まだ具体的な動きはないようです。
マスコミなどではあたかも決定事項のように報道されましたが、間違いだったようです。
この件に関してはこのブログに詳しく書かれていますので、お読みください。

当社ではクリニックの開院を検討するときの事業計画作成のお手伝いをしています。
ご関心のある方はこのブログ右上のお問い合わせからご相談ください。

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