ドクターよろず相談所

ドクターよろず相談所, 医業経営

遠隔診療についての研究

投稿日:2016年11月30日/最終更新日:2016年11月26日

ドクター総合支援センターの近藤隆二です。

11月23日、メディカルトリビューン様主催の「クリニック開業・経営フォーラム2016」のセミナーでお話をさせていただきました。

このフォーラムは他にも様々な方のセミナーを聞くことができ、私もあるセミナーに参加しました。

そのテーマは「遠隔診療」についてです。

遠隔診療に関しては平成27年8月10日に厚生労働省から【情報通信機器を用いた診療(いわゆる「遠隔診療」)について】という事務連絡が出されています。

これは「直接の対面診療を行うことが困難である場合」として、「離島、へき地の患者」を挙げているが、これは例示であること、平成9年遠隔診療通知の「別表」に掲げられている遠隔診療の対象及び内容も例示であると書かれていて、遠隔診療の範囲を広げることを伝える内容となっています。

また、平成28年11月10日に開催された未来投資会議では安倍晋三首相が「関連学会間の連携と多領域の専門家による臨床研究体制を構築・実施し、エビデンスを蓄積して制度整備につなげていきたい」と自ら推進に関して言及したことで話題となっています。

このセミナーでは遠隔診療のシステムを開発・販売している会社の方の話を聞くことができましたが、予想の範囲以上に遠隔診療を行っている医療機関があるという感想を持ちました。

遠隔診療を行っている診療科目は、内科をはじめ、精神科、耳鼻咽喉科、皮膚科、泌尿器科、婦人科、小児科、整形外科、歯科などがあげられていました。

まったく予想外の診療科目がいくつもあり、驚きましたが、通常の診療を行いながら特定の診療を遠隔で行っているところが多いようです。

対象は遠隔地に住んでいる患者さんではなく、時間や様々な事情で通院しにくい人が多いとのこと。

今後はどの診療科目でも遠隔診療が行われる可能性があるのではないかと感じました。

実際に行うかどうかは別にして、遠隔診療がどのように進んでいくのかを知っておくことは重要なのではないかとも感じました。

今後の診療報酬改定にも注目しておきたいと思います。

 

詳しい情報は以下でご覧ください。

平成27年8月10日 厚生労働省 事務連絡

平成28年11月10日 未来投資会議 報道記事

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